みなさん、こんにちは。 今日は投資信託にかかる手数料について考察していきたいと思います。
投資信託を運用していくために、私たちが最も気にしなくてはならないといわれているのがこの手数料です。
投資信託における手数料の種類
まずは、主に考えられる手数料について、下図で示させてもらいます。
上図にあるように、投資信託をするためには主に「販売手数料」「信託報酬（運用管理費用）」、「信託財産留保額」の３つがあります。
手数料と聞けば、１％とか２％とかだからどれでもよいだろう。と思われる方もいらっしゃるかもしれませんが、この１％とか２％が非常に大きいのです。
たとえば、皆さんは、投資信託の結果は〇〇％を目標とするのでしょうか？
もし、５～６％を目標としているようであれば、そのうち、１％～２％を手数料で持っていかれると仮定すると、７～９％を実績として残せなければ５～６％の実績を達成できないこととなります。つまり、１％～２％の手数料とは、目標としている利益の約30％程度を占めることとなります。
これは非常に大きいですよね？
また、たとえば、1,000万円の投資信託を行っているとすれば、２％の手数料は年間20万円になります。20万円という大きな手数料を毎年とられることとなるのです。
わかってもらえましたか？
つまり、この手数料を極力するなくすることが投資信託の成功のための重要なファクターになるのではないかと思います。
では、この手数料はなにで決まってくるのでしょうか？
以下で説明していきます。
投資信託における販売手数料
販売会社に支払う手数料のことを言います。
販売会社とは、証券会社、銀行など投資信託を販売している会社を指します。
販売会社は投資家の窓口になっているところです。この販売会社に口座を持つことで投資信託の売買をすることができます。
この手数料は、販売会社ごとに違い、一般的に窓口業務を行っている銀行や証券会社 は高く、ネット証券会社が安い傾向にあります。ただし、銀行や証券会社もネット口座を実施し始めているので一概には言えません。違う記事でこの手数料の比較はしてみたいと思います。
実在銀行とネット証券の手数料の違いの考察はこちら！
takewoinvestment.hatenablog.com
投資信託における信託報酬
投資信託している人が、信託財産（皆さんが購入している資金）から間接的に負担する費用のことを言います。販売会社・運用会社・受託銀行がそれぞれ行っている業務に対して、投資信託している人から支払われるもののことです。これは、商品によって金額が変わりますので、買いたい商品が見つかった時は、他の類似商品と比べてみることが非常に重要です。
運用タイプとしては、アクティブ型よりもインデックス型のほうが安い傾向にあります。
投資信託における信託財産留保額
投資信託を途中解約するときに支払うお金のことで、一種のペナルティー的な費用のことをいいます。 ファンドの運用の安定性を高めるのと同時に長期保有者との公平性を確保するためのものと言われています。
投資信託における手数料のまとめ
長くなりましたが、これまでの内容をまとめると、
〇 手数料を極力少なくすることが最も重要なファクターの一つ
〇 手数料は主に「販売手数料」「信託報酬」「信託財産留保額」
の３つがある。
〇 販売手数料は、販売会社（銀行、証券会社、ネット証券等）
が決定することから、安い会社で口座を開設することが必要
〇 信託報酬は、アクティブよりもインデックスが安い。商品によって
違いがあるので、類似商品をしっかりと比べる
〇 途中解約は極力しない、もしくは信託財産留保額がない商品を選ぶ
ということが理解できると思います。
筆者もいままで、手数料についてあまり気にしたことがなかったんですが、調べていくと非常に重要なことを理解しました。これから、いろいろな手続きを踏んでいく予定ですが、できるだけ安い金融機関、商品を選んでいきたいと思います。
